南洋貿易の歴史HISTORY

南洋貿易の礎

榎本 武揚
榎本 武揚

榎本武揚は当社創業の立役者。明治時代に士族授産金を当社の資本とし、南進一路という社是を定めたファウンダー。

栗林 五朔
栗林 五朔

北海道の将来に一生の夢を託し室蘭で酒や味噌醤油販売の栗林商店を開業。後の栗林グループとなる。

田口 卯吉
田口 卯吉

田口卯吉を船長に、旧薩摩船”天佑丸”が南洋に向かって品川港を出帆。

明治23 (1890)年

天祐丸が南洋諸島へ向けて出帆。

明治26(1893)年

和歌山県にて前身となる組合事業を開始。

明治27 (1894)年

南洋貿易日置合資会社を設立。

明治41 (1908)年

南洋貿易株式会社に改組し、南洋群島各所に支店を開設。

南洋貿易株式会社に改組し、南洋群島各所に支店を開設。
大正 4 (1915)年

ラバウル及びギルバート(現キリバス共和国)にも支店を設置。
海運、祁子、コーヒー、麻栽培の拓殖事業、真珠養殖事業、搾油事業等経営の多角化を進める。

  • 島民の様子01
  • 島民の様子02
昭和17 (1942)年

大東亜戦争による戦時統制経済指導により、栗林徳一率いる国策会社、南洋興発株式会社と合併。
鉱業(燐鉱、マンガン鉱)、農林業、製糖事業(サイパン、テニアン、マニラ、スラバヤ)を併せ、南洋方面において、各種事業を定着させ、地域特色のある総合事業会社に発展。

大東亜戦争による戦時統制経済指導により、栗林徳一率いる国策会社、南洋興発株式会社と合併
昭和20 (1945)年

南洋興発株式会社は、大東亜戦争の終結、在日占領軍総司令部の指令により、閉鎖機関の指定を受けて解散。

昭和21 (1946)年

栗林徳一の出資により、栗林商会の東京支店貿易部として発足。

栗林徳一の出資により、栗林商会の東京支店貿易部として発足。
南洋貿易(株)の再開に尽力した栗林徳一
昭和25 (1950)年

栗林徳一を会長、栗林徳光を社長とし栗林商会より分立。

  • 栗林商会グループの貿易会社として、復活
  • 栗林商会グループの貿易会社 写真
昭和31(1956)年

ニューヘブリテス(現ヴァヌアツ)サント島に基地鮪漁業を開始。

昭和38(1963)年

本邦商社として、初めて太平洋信託統治領(南洋諸島)の旅行許可を取得。
アメリカの群島復興援助政策に準じて、衣食住の必需品の供給の一切を取り扱う。

  • アメリカの群島復興援助政策
  • 衣食住の必需品の供給の一切を取り扱う
昭和43(1968)年

グアム島にNANBO GUAM,LTD.を現地資本との合弁で設立し、
同地区における東京海上火災保険の総代理店を開始。

昭和50(1975)年

日本政府から太平洋信託統治領内への戦争賠償無償援助の入札を落札し、漁船7隻、輸送船2隻、パラオ水産研究センターなどの建設。

  • 漁船7隻、輸送船2隻
  • パラオ水産研究センターなどの建設
昭和52(1977)年

大洋州に対する日本政府の無償援助プロジェクトの積極的な協力を開始。

昭和58(1983)年

天皇陛下より栗林徳五郎(当時会長)が初代キリバス共和国名誉総領事を拝命。

平成元(1989)年

英国エリザベス女王承認のもと栗林徳五郎(当時会長)が初代ツヴァル国名誉総領事を拝命。

平成2(1990)年

シンガポール、タイ、韓国を中心とするアジアとの三国間貿易の発展に寄与。

平成3(1991)年

企画開発室の拡充により、一般無償及び漁業無償の分野において、
サモア、ミクロネシア連邦、マーシャル諸島共和国等への種々案件を落札。

平成6(1994)年

栗林徳五郎(当時会長)が英国より大英帝国勲章(Order of the British Empire)を叙勲。

栗林徳五郎(当時会長)が英国より大英帝国勲章
平成6(1994)年

米国からのサプライ拡充の為、米国現地法人NANYO BOEKI DISTRIBUTION OF U.S.A. INC.を設立。

平成22(2010)年

スリランカ及びネパールへの輸出開始。

平成24(2012)年

栗林和徳が代表取締役社長に就任。栗林グループ企業として、トンガ、パラオ、ミクロネシア等更に地域を広げ、様々なプロジェクトの実績を上げる。

平成26(2014)年

第1次中長期計画に基づき、 “Next2020″を策定。
新たなVision “不沈艦を作り上げる” という考えのもと、新たな出発を祈念。

平成27(2015)年

水産関連案件を落札し、カリブ海地域へ市場を拡大。

平成28(2016)年

栗林和徳(現代表取締役会長)が在室蘭パプアニューギニア名誉領事を拝命。
中南米へと市場を広げ、プロジェクトの実績を上げる。

栗林和徳(現代表取締役会長)がPNG北海道名誉総領事を拝命。
平成29(2017)年

太陽光案件を落札し、アフリカ地域へ市場を拡大。